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遠隔医療関連システム市場、2023年には2倍以上に拡大

遠隔医療関連システム市場、2023年には2倍以上に拡大
2023年国内市場予測 手術支援ロボットも同等の伸びに

――株式会社富士キメラ総研
 

国内マーケット調査を手がける株式会社富士キメラ総研は、8月16日に医療関連のシステムやソリューションについてまとめた「メディカルソリューション市場調査総覧2018」をリリース。遠隔医療関連システム/サービスの市場は、2023年までに現在の2倍以上へと拡大すると予測した。手術支援ロボットの市場も、やはり2倍以上に拡大するとしている。

 富士キメラ総研によれば、2018年の遠隔医療関連システム/サービスの市場規模は133億円となる見込み。見込み通りとなれば、2017年比は110.8%。2023年予測は251億円で、2017年に比べ2.1倍となる。遠隔医療関連システム/サービスでもっとも規模が大きいのは遠隔画像診断サービスで、2017年は98億円と8割以上を占めた。

 2018年は遠隔医療にとって分岐点となったタイミング。オンライン診療が保険適用されたこともあり、参入メーカーが急増している。今後、システムを新規導入する医療機関がさらに増えることが予測されるため、保守サービスの市場拡大も望める。また、電子カルテシステムなど他の医療システムとの連携が強まるほか、地域包括ケアシステムの構築が強化されることも踏まえれば、より一層の需要拡大が見込まれる。

 一方、手術支援ロボットの2018年市場規模は64億円(2017年比106.7%)。富士キメラ総研は2023年に140億円まで拡大すると予測している。2017年に比べると2.3倍の伸びだ。この予測は、ロボット支援下内視鏡手術システム「da Vinci」の導入が進んでいることが根拠にある。「da Vinci」は、もともとアメリカが軍用に開発したもので、腹腔鏡手術などに活用。低侵襲であるため痛みや合併症のリスクを軽減できるほか、10倍に拡大した3D画像がディスプレイで映し出されることで広い視野が確保でき、術者の負担も軽くできるといったメリットがある。

さらに、今年度からロボット支援下内視鏡手術の保険適用範囲が大幅に拡大されたことも追い風となっている。昨年度までは腎がん(70,730点)および前立腺がん(95,280点)のみが適用を受けていたが、今年度からは胃がんや肺がん、直腸がん、子宮がんなど12の術式にも適用。保険点数も稼げることから、大病院を中心に今後も導入が進んでいくと思われる。



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