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「オンライン診療には疾患別のガイドラインが必要」

「オンライン診療には疾患別のガイドラインが必要」
規制改革推進会議で日本オンライン診療研究会が提言

―規制改革推進会議 医療・介護ワーキング・グループ


規制改革推進会議の医療・介護ワーキング・グループは、9月18日に日本オンライン診療研究会からヒアリングを実施。同研究会会長の黒木春郎氏は、オンライン診療を保険制度に着地させるため「オンライン診療には疾患別のガイドラインが必要」と提言した。

日本オンライン診療研究会は、今年4月に立ち上げられたオンライン診療を実施する臨床医による有志の研究会。勉強会の開催や、オンライン診療の普及に向けた情報発信を行っている。会長の黒木春郎氏は、千葉県いすみ市にある外房こどもクリニックの院長。同クリニックのオンライン診療患者数は383名。千葉県内のみならず東京や神奈川、埼玉、茨城、兵庫から受診している患者もいるという。

ヒアリングでは、同研究会がまとめた「臨床におけるオンライン診療の手引き」の内容も紹介された。疾患ごとに、実際の診療における適切なオンライン診療の活用例をまとめたもので、「厚労省の指針や診療報酬の要件では言及しきれないような、実際の診療レベルでの基準を示し、医師にとっての臨床面での拠り所を作成する」ことを目的としている。

また、オンライン利用者に行ったインタビューの結果についても触れた。「仕事や学校を休まなくて済む」「待ち時間がない」といった利便性や「子どもが対面診療時よりリラックスしている」といったメリットを享受している一方で、「処方箋が郵送されることが不便」「自宅近くの薬局では薬がない」「逆に恥ずかしがる子どももいる」といったデメリットを感じている実態も明らかにした。さらに、オンライン診療と対面診療が違うものであることが認識されていることや、必要に応じて使い分けたい希望があることも示した。厚生労働省は、オンライン診療に偏ることで対面診療が軽視されることを憂慮しているが、患者サイドが冷静に判断していることが示されたことの意味は大きいだろう。また、インタビュー協力者全員が、オンライン診療の継続を希望している点も見逃せない。

 最後に、黒木氏は「オンライン診療は入院・外来・在宅に続く第4の医療となる可能性を有している」とし、その適応は疾患によるのではなく患者の状態によるとした。しかし、保険点数の仕組みは病名(疾患)別であるとして、オンライン診療のガイドラインは疾患別に策定するべきだと訴えた。こうした現場の声を厚労省がどのように受け止めるのか、今後の反応に注目したいところだ。



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